※ 賛否両論 pros and cons
【例文】
There are pros and cons
among shareholders of having measures against hostile takeover bids by foreign
institutional investors.
外国の機関投資家による敵対的な株式公開買付けに対する阻止策をとることには株主の間で賛否両論がある。
【だいじな表現】
shareholder=stockholder 株主
takeover bids=TOB 株式公開買付け
institutional investor 機関投資家
【ネイティブスピーカーの発音】
【かいせつ】
① There are pros and cons among shareholders
of having measures against~:~に対する阻止策をとることには株式の間で賛否両論がある
there are~は、「~がある」という意味です。
pros and consは「賛否両論・損得・メリットとデメリット」
ラテン語でproは「賛成の」、conは「反対の」という意味で、これに由来する表現です。
なお、「賛否両論」を意味する表現としては他にも、fors and againsts、「メリットとデメリット」「長所と短所」を意味する表現には、merit and demerit の他に、advantages and disadvantages、the strong and weak pointsなどがあります。
なお、「賛否両論」を意味する表現としては他にも、fors and againsts、「メリットとデメリット」「長所と短所」を意味する表現には、merit and demerit の他に、advantages and disadvantages、the strong and weak pointsなどがあります。
この例文において、何に対する賛否両論があるかは、後の、of having measures againstという表現でわかりますね。
measuresは「対策・方策」の意味で、means, stepなども同じように使われます。have measuresで「対策をとる」take measuresも同じように使えます。
また、countermeasureも「対策」の意味です。ここでの「対策」とは、あとに続くhostile takeover bids「敵対的な株式公開買付け」を阻止することですので「阻止策」と訳しています。
ちなみに、counterproposalとなると、「対案」の意味になりますよ。
安全や予防のための措置は、precautionが使われます。
例)take a safety precaution(安全対策を取る)
measuresは「対策・方策」の意味で、means, stepなども同じように使われます。have measuresで「対策をとる」take measuresも同じように使えます。
また、countermeasureも「対策」の意味です。ここでの「対策」とは、あとに続くhostile takeover bids「敵対的な株式公開買付け」を阻止することですので「阻止策」と訳しています。
ちなみに、counterproposalとなると、「対案」の意味になりますよ。
安全や予防のための措置は、precautionが使われます。
例)take a safety precaution(安全対策を取る)
amongは「~の間で」。厳密には、「三者以上の多数の者(物)の間の」という意味です。
betweenも「~の間で(の)という意味ですが、こちらは、「二つの物(者)の間」という意味になります。
② hostile takeover bids by foreign
institutional investors:外国の機関投資家による敵対的な株式公開買付け
上にも書いたように、hostile takeover bidsは「敵対的な株式公開買付け」です。
takeover bidsはTOBと略すこともあります。
「敵対的な」とは、具体的には、M&A(Mergers
and Acquisitions)「企業の合併・買収」の際、相手企業の同意を得ずに株の買い付けを行うことです。反対に相手企業の同意を得た場合は「友好的な株式公開買付け」となります。詳細は【おまけに】をご覧ください。
byは「~によって」という意味の前置詞です。
foreign
institutional investorsは「外国の機関投資家」。
investorは「投資家」。投資家とは、文字通り、株式や債券、為替などに投資する人や会社を指します。
投資家は、主に次の3つに分けられます。
①個人投資家(individual investor)
会社員、自営業者などで、株式市場に投資している人たち。
②機関投資家(institutional investor)
顧客から集まった資金を運用して、その運用益を顧客に還元したり、自社の利益とする法人組織の投資家。投資顧問会社、生命保険会社、損害保険会社、銀行、信託銀行、投資信託会社、年金基金など。
③外国人投資家(foreign investor)
主に外国の機関投資家を指す。具体的には外国の年金や投資信託、ヘッジファンド、日本企業を買収したいと思っている外国企業などが含まれる。
なお、特に短期的な利益を目的とした投資家は、「投機家(speculator)」というように、投資家とは区別して呼ばれることもあります。
【おまけ】
日本でM&Aという言葉が有名になったのは、2005年の「ライブドアVSフジテレビ騒動」がきっかけでした。
単なる合併・買収は日本でも行われていましたが、このとき、「敵対的買収(hostile
acquisition, hostile takeover)」をマスコミが大々的に取り上げたため、各社がこぞって敵対的買収防衛策を講じるようになっていきました。
買収のために証券市場で買収対象会社の株を買い進めることをTOB(takeover
bid)と言います。
ちなみに、防衛策としては、「ポイズンピル(poison pill)※」などが知られています。
※ポイズンピル:ある企業が大量に株を取得されて敵対的買収の危機が迫った時に、新たに株式を発行するなどして買収されるのを回避する方法。
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